ETP(アーステンダーパイル)工法は、鋼管の先端に円形の拡底翼と掘削補助刃を取り付け、回転させながら地中へ貫入させる鋼管杭工法です。砂質地盤・礫質地盤と粘土質地盤を先端地盤に適用でき、押込み方向の支持力について国土交通大臣認定を取得しています。
本ページでは、ETP工法を検討する設計者・建設会社の担当者に向けて、仕組みやメリット、適用範囲、採用時の注意点、施工実績を紹介します。名称が似ているETP-G工法や、中掘り工法との違いも整理しました。
ETP工法の先端部は、円盤状の拡底翼と正三角形の掘削補助刃で構成されています。掘削補助刃は回転時の軸振れを抑え、拡底翼は一部を切り欠いて上下に30度折り曲げることで、地中へ進むための推進力を得る構造です。
杭の先端翼を回転させて貫入する仕組みであり、鋼管内部の土をオーガで掘り出しながら沈設する中掘り工法とは施工方法が異なります。
ETP工法は、地盤から定まる押込み方向の許容支持力について、砂質地盤(礫質地盤を含む)で「TACP-0665」、粘土質地盤で「TACP-0666」の国土交通大臣認定を取得しています。
一方、引抜き方向の支持力については、日本建築総合試験所の「GBRC 性能証明 第12-20号 改4」を取得しています。この性能証明の対象は、単杭としての引抜き方向の支持力です。設計時には、押込みと引抜きをそれぞれ該当する認定・指針に基づいて確認します。
ETP工法の杭径は89.1~609.6mmの16サイズで、杭径ごとに複数の翼径が用意されています。590N級鋼管のSEAH590・HU590も使用可能です。建物の荷重や支持層の深さに応じて、杭径と先端翼の組み合わせを検討できる点が特徴です。
ただし、すべての仕様で同じ支持力が得られるわけではありません。必要な支持力を満たすか、認定・性能証明の適用範囲に入るかを確認したうえで仕様を選定します。
通常の地盤での施工では発生土がなく、残土の搬出・処分を抑えられます。また、コンパクトな施工機械を用いた低騒音・低振動の施工が可能です。
住宅や店舗などが近接する現場では、作業スペースに加えて周辺への配慮も必要です。ETP工法は、こうした条件のある現場で検討できる工法の一つです。実際に使用する機械や作業時間は、施工会社と現場ごとに確認してください。
先端地盤だけでなく、杭周囲の地盤や施工深さにも適用条件があります。特に最大施工深さは、先端地盤の種類と鋼管外径によって異なります。
| 杭径 | 89.1~609.6mm(16サイズ) |
|---|---|
| 先端地盤 | 砂質地盤(礫質地盤を含む)、粘土質地盤 |
| 杭周囲の地盤 | 砂質地盤、粘土質地盤 |
| 建築物の規模 | 床面積の合計が500,000m2以下 |
| 先端地盤 | 鋼管外径 | 最大施工深さ |
|---|---|---|
| 砂質地盤・礫質地盤 | 89.1~609.6mm | 外径×130(上限63.60m) |
| 粘土質地盤 | 457.2mm以下 | 外径×130(上限59.43m) |
| 粘土質地盤 | 508.0mm以上 | 57.0m |
検討時は、地盤条件と建物の荷重条件に加え、実際に施工できる環境が整っているかを確認しましょう。
最大施工深さや施工事例の数値だけで判断せず、計画する杭仕様・地盤・作業空間をそろえて相談することが大切です。
公式ページでは、ETP工法の標準価格や標準工期は公表されていません。見積もりを依頼する際は、地盤調査報告書、建物の設計図面、杭の仕様・本数、搬入経路や作業空間の情報を共有しましょう。
通常の施工で残土が発生しない点は、残土処分費を検討するうえでの利点です。ただし、それだけで工事全体の安さは判断できません。杭材・施工・運搬や機械の搬入出などを含む総額で比較し、追加工事となる条件も確認してください。
納期については、杭材の手配期間と現場での施工日数を分けて確認すると、工程を組みやすくなります。上空制限などがある現場では、使用する機械や杭材の長さ・接合計画も含めて相談しましょう。
コクエイの公式サイトでは、敷地幅約6.4mのマンション建設工事が紹介されています。使用した杭は、杭径318.5mm、杭長23.0mです。敷地幅に制約がある現場での採用例として確認できます。
高さ約4.0mの建屋内で、杭径355.6mm、杭長30.0mの杭を施工した事例も公表されています。上空の作業空間に制限がある場所での施工例です。
これらは個別の現場条件に応じた事例です。同じ幅や高さであっても、杭仕様や機械の配置、搬入条件によって施工可否は変わるため、現地条件を提示して確認してください。
コクエイは、岡山県岡山市に本社を置く、ETP工法の開発会社です。同工法の施工管理技術部門を担い、指定施工会社としても掲載されています。地盤調査や基礎杭・地盤改良工事、沈下修正工事などを手がけています。
| 会社名 | 株式会社コクエイ |
|---|---|
| 所在地 | 岡山県岡山市南区浦安南町16-5 |
| 公式サイト | https://www.kokuei.com/ |
| 電話番号 | 086-264-5821 |
ジオテックは、東京都豊島区に本社を置き、地盤調査・地盤補強工事・建物の不同沈下修正工事などを手がける会社です。コクエイの公式サイトでETP工法の指定施工会社として紹介されており、自社サイトでも適用範囲や施工状況を公開しています。
| 会社名 | ジオテック株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 東京都豊島区東池袋3-20-21 広宣ビル3階 |
| 公式サイト | https://www.jiban.co.jp/ |
| 地盤補強工事の問い合わせ先 | 03-5985-8192 |
ETP-G工法はETP工法と同じ先端翼を使いますが、設計に用いる調査方法や適用範囲が異なります。また、中掘り工法は杭内部を掘削する施工方法であり、回転貫入するETP工法とは区別して検討します。
| 工法名 | 仕組み・特長 | 適用・確認のポイント |
|---|---|---|
| ETP工法 | 拡底翼付きの鋼管杭を回転貫入。押込み方向の大臣認定と引抜き方向の性能証明を取得 | 先端地盤・杭径ごとに最大施工深さを確認 |
| ETP-G工法 | ETP工法と同じ先端翼を使用。SWS試験またはSRS試験結果で設計可能 | 小規模建築物などが対象。建物規模や調査方法別の施工深さに制限あり |
| 中掘り工法 | 杭内部のオーガで先端地盤を掘削しながら沈設。根固めや最終打撃などで支持力を確保 | 鋼管杭・既製コンクリート杭など、個別工法ごとの杭種・施工条件を確認 |
ETP-G工法の建築物への適用は、地上3階以下・高さ16m以下・延べ面積1,500m2以下(平屋は3,000m2以下)のすべてを満たすことが条件です。施工深さにも調査方法別の制限があるため、ETP工法の条件をそのまま当てはめないようにしましょう。
ETP工法を含む回転貫入方式の基本的な仕組みや、ほかの代表的な工法も確認したい方は、以下のページをご覧ください。
ETP工法は、拡底翼と掘削補助刃を備えた鋼管杭を回転貫入する工法です。杭径や翼径の選択肢があり、通常の地盤では無排土で施工できる点、狭小地や上空制限下での施工事例がある点が特徴です。
採用にあたっては、地盤条件に応じた適用範囲と、必要な押込み・引抜き支持力を確認しましょう。地盤調査報告書や設計図面、現地の搬入・作業条件を共有し、施工会社と仕様・費用・工程を検討してください。
鋼管杭工法の支持力や施工性は、工法によって大きく異なります。杭径や無排土対応の有無が、密集地での近隣沈下リスクや残土処分費の差に直結するため、工法選びが現場コストの分岐点です。
当メディアでは、建物規模・現場条件が異なる3工法を比較。自社の案件条件に合う工法を見つける参考にしてください。
鋼管杭と一口に言っても、戸建ての狭小地と超高荷重の大型施設とでは、求められる性能が全く異なります。ここでは、「建物の規模」と「立地条件」にフォーカスし、現場の課題をクリアするおすすめの工法を3つ厳選しました。
| 杭径レンジ | φ101.1〜457.2mm |
|---|---|
| 最大支持力 | 2,521kN(φ457.2mm) |
最大HU590の高強度鋼を採用※、鋳物一体成型の翼で溶接部の破断リスクを防ぎ大翼化。大翼の高い支持力で杭径を最大2サイズダウンでき、重機制約に縛られず密集地でも施工が可能です。
大きな翼の高い引抜き抵抗力により、浅い支持層でも十分な支持力を確保。深くまで杭を打ち込む必要がなく、回転貫入による無排土施工のため、近隣地盤への影響を抑えられます。
| 杭径レンジ | φ89.1〜165.2mm |
|---|---|
| 最大支持力 | 約217kN(φ165.2mm) |
φ89.1mmからの細径5サイズ展開で、戸建て等の地盤条件に合った杭を選定可能。先端支持・摩擦支持を地盤により使い分けることで、必要以上に杭を深くせず、杭長・コストを抑えます。
セメント不使用の回転貫入方式のため、将来の解体時には逆回転で撤去でき、産廃のない更地に復元可能。
施工も2t建柱車1台で完結し、狭い前面道路の現場にも対応します。
| 杭径レンジ | φ600〜1,200mm |
|---|---|
| 最大支持力 | 17,900kN(φ1,200mm) |
掘削液を使わない中掘り工法で、φ1,400mmの大口径鋼管杭を深度70mまで施工可能。支持層が深く他工法では届かない敷地でも、大型施設の重荷重を支える基礎を構築できます。
杭先端に最大φ2,400mmの根固め球根を築造し、先端支持力17,900kNを確保。高靭性鋼管が大地震時にも粘り強く変形するため、審査の厳しい重要施設のBCP要件にも対応します。