株式会社東部は、神奈川県相模原市に本社を置く、鋼管杭工法の開発・製造・施工を手がける基礎工事会社です。自社開発の「e-pile next工法」を主力とし、杭先端の掘削性能を生かした施工や、狭小地・傾斜地など制約のある現場への対応に取り組んでいます。
本ページでは、株式会社東部の特徴や対応している鋼管杭工法、実際の施工事例、鋼管杭以外の地盤改良工法について紹介します。
株式会社東部は、鋼管杭の開発・製造・販売に加え、基礎設計や地盤調査、施工までを手がけています。自社開発工法と自社保有の施工機械を組み合わせ、現場条件に応じた基礎工事を提案できる点が特徴です。
地盤の状態や建物の規模、周辺環境を踏まえて基礎計画を検討し、工事部・技術部・管理部が連携して施工方法を決定。工法を提供するだけでなく、施工計画の立案から現場での施工管理まで対応しています。
また、製品と施工の品質管理にも注力しており、開発段階から施工現場まで情報を共有し、定期的な品質管理会議を実施しています。
株式会社東部は、自社保有の施工機械を使い分け、現場ごとの制約に対応しています。大型の施工機械を直接搬入しにくい敷地や、上空に高さ制限がある現場などでも、施工方法を検討できる体制を備えています。
神奈川県横浜市の住宅新築工事では、敷地内に高低差があり、杭の打設位置まで施工機械を接近させにくいことが課題でした。そこで、自社オリジナルのクレーン式杭打機「TB-100H」を採用し、離れた位置からの杭施工に対応しています。
こうした自社保有機械の活用は、施工スペースや搬入経路が限られる現場で、基礎工事の方法を検討するうえでの強みといえます。
株式会社東部は、住宅や共同住宅をはじめ、老人ホーム、駅舎関連施設などの杭基礎工事を手がけています。
静岡県の駅舎関連工事では、地盤に安山岩や大型の転石が含まれていたうえ、高台の狭い敷地で施工機械の搬入が難しい状況でした。130tクレーンで施工機械を吊り入れ、転石用ケーシングなども準備したうえで、e-pile next工法の杭先端に設けた菱形孔と切削刃を活用し、所定の設計深度まで杭を貫入させています。
また、東京都町田市の老人ホーム新築工事では、傾斜地によって支持層の深さにばらつきがありました。施工中に杭長を調整し、専用のCP管理装置で貫入状況を確認しながら対応しています。
地盤条件や搬入条件に応じて施工機械・施工方法を組み合わせられることが、株式会社東部の特徴です。
e-pile next工法は、株式会社東部が開発した回転圧入式の鋼管杭工法です。杭先端に拡翼部を設け、杭を回転させながら地中へ貫入することで、建物の荷重を支持地盤へ伝えます。
特徴は、杭先端に設けられた菱形の切削孔と切削刃です。地盤への貫入時に土が過度に締め固まることによる空転や高止まりを抑え、掘削性能を高める構造を採用しています。
また、杭先端の拡翼部には厚肉材や両面溶接加工を採用し、施工時にかかる負荷による変形や破損を抑える設計としています。
施工には回転圧入方式を用いるため、低騒音・低振動・無排土での杭施工が可能です。セメント系固化材を使用せず、掘削土の搬出を抑えながら施工できる点も特徴です。
e-pile next工法は、砂質地盤(礫質地盤を含む)と粘土質地盤を対象とした国土交通大臣認定を取得しています。認定番号は、砂質地盤がTACP-0641、粘土質地盤がTACP-0642です。
実際の適用可否については、地盤調査結果や杭の仕様、認定の適用条件などを踏まえて判断する必要があります。
e-tpは、e-pile next工法に用いられる拡頭構造です。杭頭とは杭の上端部分のことで、建物からの荷重や地震・風などによる水平方向の力を受けます。
拡頭構造e-tpでは、杭頭部分の径を拡大することで断面性能を高め、水平方向の荷重に対する抵抗力の向上を図ります。
杭頭部分の性能を高めることで、基礎計画における杭の板厚や本数の増加を抑えられる場合があり、設計条件に応じた経済性の検討につながります。
拡頭管の外径はφ139.8mm~φ812.8mmの製品仕様が掲載されていますが、適用できる組み合わせや荷重条件については個別の確認が必要です。
e-p jointは、鋼管杭同士を接続する機械式継手です。独立した杭工法ではなく、鋼管杭施工に使用する接続技術として開発されています。
継手部を工場で製作・取り付けたうえで現場に搬入し、テーパーロックボルトを専用レンチで締め付けて接続します。現場溶接を必要としないため、天候や溶接作業者の技能による影響を抑えられることが特徴です。
また、火気の使用が制限される場所や屋内・近接施工など、溶接作業が難しい環境でも採用を検討できます。
e-p jointは、日本建築総合試験所の建築技術性能証明(GBRC性能証明第19-27号)を取得しています。実際の使用にあたっては、継手の仕様や設計・施工条件を確認する必要があります。
株式会社東部は、e-pile next工法の開発・製造・施工を一貫して手がける鋼管杭の専門会社です。
杭先端の菱形孔を利用した掘削構造や拡頭構造、無溶接継手などの技術を備え、狭小地・傾斜地・硬質地盤での施工実績を公開しています。
自社保有機械を活用し、地盤や施工条件に応じた施工方法を提案できるため、搬入経路や施工スペースに制約がある現場での相談先として検討できます。
鋼管杭工法の支持力や施工性は、工法によって大きく異なります。杭径や無排土対応の有無が、密集地での近隣沈下リスクや残土処分費の差に直結するため、工法選びが現場コストの分岐点です。
当メディアでは、建物規模・現場条件が異なる3工法を比較。自社の案件条件に合う工法を見つける参考にしてください。
株式会社東部は、鋼管杭工法だけでなく、セメント系固化材を用いる地盤改良工法にも対応しています。軟弱層の深さや地盤の状態を踏まえ、施工方法を検討できます。
浅層地盤混合処理工法は、地表から約2m程度までの浅い範囲に軟弱な地盤がある場合に検討される工法です。
バックホーなどを使い、地盤の土とセメント系固化材を混合・攪拌したうえで締め固め、建物の基礎を支える人工地盤を造成します。
地盤の浅い部分を面的に改良する方法であり、軟弱層の厚さや地盤の強度によって適用可否を判断します。
深層地盤混合処理工法は、地表から約2~8m程度の深さに軟弱層がある場合に検討される工法です。
専用施工機械を使用し、地中の土とセメントミルクを混合・攪拌して円柱状の改良体を造成します。地中に柱状の改良体を築くことで、建物を支える地盤の強度を確保する仕組みです。
実際の施工では、地盤の性状や地下水の状況、必要な改良深度などを確認し、改良体の仕様を決定します。
| 運営会社名 | 株式会社東部 |
|---|---|
| 所在地 | 神奈川県相模原市緑区下九沢1507-5(本社) |
| 電話番号 | 042-762-4739(代表) |
| 公式サイト | https://www.e-pile.com/ |
鋼管杭と一口に言っても、戸建ての狭小地と超高荷重の大型施設とでは、求められる性能が全く異なります。ここでは、「建物の規模」と「立地条件」にフォーカスし、現場の課題をクリアするおすすめの工法を3つ厳選しました。
| 杭径レンジ | φ101.1〜457.2mm |
|---|---|
| 最大支持力 | 2,521kN(φ457.2mm) |
最大HU590の高強度鋼を採用※、鋳物一体成型の翼で溶接部の破断リスクを防ぎ大翼化。大翼の高い支持力で杭径を最大2サイズダウンでき、重機制約に縛られず密集地でも施工が可能です。
大きな翼の高い引抜き抵抗力により、浅い支持層でも十分な支持力を確保。深くまで杭を打ち込む必要がなく、回転貫入による無排土施工のため、近隣地盤への影響を抑えられます。
| 杭径レンジ | φ89.1〜165.2mm |
|---|---|
| 最大支持力 | 約217kN(φ165.2mm) |
φ89.1mmからの細径5サイズ展開で、戸建て等の地盤条件に合った杭を選定可能。先端支持・摩擦支持を地盤により使い分けることで、必要以上に杭を深くせず、杭長・コストを抑えます。
セメント不使用の回転貫入方式のため、将来の解体時には逆回転で撤去でき、産廃のない更地に復元可能。
施工も2t建柱車1台で完結し、狭い前面道路の現場にも対応します。
| 杭径レンジ | φ600〜1,200mm |
|---|---|
| 最大支持力 | 17,900kN(φ1,200mm) |
掘削液を使わない中掘り工法で、φ1,400mmの大口径鋼管杭を深度70mまで施工可能。支持層が深く他工法では届かない敷地でも、大型施設の重荷重を支える基礎を構築できます。
杭先端に最大φ2,400mmの根固め球根を築造し、先端支持力17,900kNを確保。高靭性鋼管が大地震時にも粘り強く変形するため、審査の厳しい重要施設のBCP要件にも対応します。